新型出生前診断を受ける施設の選び方

今回は、新型出生前診断を受けたい、または受けることを前提とした話をします。 

というのも、どこで新型出生前診断を受けるべきなのかは、費用と時間で決めた方が良いです。

例えば、時間に余裕がある場合は、新型出生前診断の認定施設で受けることをオススメします。

遺伝カウンセリングは、夫婦揃って受けなければなりませんが、その分しっかり説明を受けることができます。

反対に時間がない場合、近隣の施設、今では一般診療で行うところもあるので、そこで受けた方が良いでしょう。

次に費用の面。

新型出生前診断の費用を考えると、

採血に関する費用は大して掛かりませんが、検体は全て海外の検査機関に送られるので、海外輸送費というものがかかります。

つまり、新型出生前診断のコストの内訳は、海外輸送費だということ。

出来るだけ低コストで受けるのであれば、国際線の飛行機が多く飛んでいる地域、例えば東京や大阪などの施設の方が安く受けられる場合もあります。

それだけでなく、新型出生前診断を希望する人が多く集まるところも一度に検体を輸送できるので、コストもある程度抑えられます。

ですから、東京または大阪にある施設、あるいはそうした施設と提携している地方の施設で検査を受けるほうが費用も最小限に抑えられますし、検査結果が帰ってくるのも早い。

と考えることができます。

そこで、今の日本社会を見てみると、
夫婦揃って遺伝カウンセリングを受ける時間がないので、

遺伝カウンセリングで知ることのできる情報を事前に集めておき、検査費がほかの施設より安いところで検査を受け、結果を待つ方法が良いかと思います。

日本は、優生保護法あるいは母体保護法によって中絶ができる期限が決まっているので、検査結果がより早く帰ってくる施設を選び、中絶の期限までじっくり考えることが、正しい選択のように思えます。

正直なところ、遺伝カウンセリングを受けたからといって、検査で陽性の場合、産むか中絶するかの判断を正確に決めることは難しいです。

だって、その選択をするのは、あくまで夫婦ですからね。

ですから、新型出生前診断を受ける前に、とにかく多くの情報を集めておくこと。

また、陽性の場合即中絶といった問題が挙げられますが、それは新型出生前診断を受けるタイミングが悪いことが言えます。

じっくり考える時間がなければ、産むか中絶するかの選択は、子供の負担を考えて中絶を選んでしまいやすくなります。

そこで、もし染色体異常を持った子どもが産まれたとしても、療育手帳を申請したり、各自治体の独自の制度(例:出産をした家庭に100万円を送金する)なども調べておくこと。

今お住いの自治体では、こうした制度がない場合もあるので、移住することも考えて、ほかの自治体の制度についても知っておくこと。

そう考えると、どこにいても仕事ができるような人にとっては、新型出生前診断で陽性が出たとして、産むという選択をしても、最低限の社会的保証は受けることができると思います。

新型出生前診断で大事なのは、物事の先の先まで考えておくことでしょう。

そうすれば、命の選別や倫理的な問題ということで、受けることに罪悪感を覚えることもありませんし、より正確な選択につながると思います。

まとめると、時間と費用を考えて検査を受けること。
受ける場合は、中絶期限までじっくり考える時間を確保するために早期に検査を受けること。
そして、産むという決断をした場合、療育手帳の申請と移住を考えた生活設計をすること。

この３つを守ることが、新型出生前診断を受けるためのルールというか、マナーだと思います。

もちろん、この３つ全てをカバーすることは出来ないので、もしこの３つ全て出来ないのであれば、初めから新型出生前診断を受けることはオススメできない。

それこそ、安易な中絶行為だとは夫婦が批判の対象になってしまうから。

やはり、新型出生前診断を受けるにあたってこうした情報がかなり不足しているし、ネットで閲覧しても書かれていない。

新型出生前診断自体の問題に目が行きがちだが、本来はそれを希望して受ける夫婦のモラル的な面でのサポートが何より重要なのです。